オーダー家具で室内のカラーを統一

家具を購入する際に重要なのが、その「サイズ」です。部屋の広さに合わないものを買ってしまうと、居心地の悪いものになります。その点オーダー家具なら、サイズや色、材質などを指定できますから、部屋に統一感が出るでしょう。それでも、テレビやオーディオなどと不統一な場合があります。その場合は、テレビやオーディオごとオーダー家具で覆ってしまえばよいでしょう。
環境問題が注目されている現代、家についても環境の事を考えなければいけない。エコハウスは、地域の材料を使用し、気候や風土に応じた自然エネルギーを活用し、環境に負担をかけない工法で建てられた住宅だぞうです。また、エコハウスは長期間住む事が前提で建てられているので、経済的負担が軽くなるばかりか、将来出る大量の廃材等のゴミの軽減にも役立つそうです。
 ◇思い“友”へ
 原爆の爆心地から約900メートルにある広島市立基町小(中区)の児童が30日にあった運動会で、原爆被害からの復興と、東日本大震災の被災地復興への願いを重ね合わせた踊り「基町ソーラン」を披露した。児童らは、被災地の子どもたちを元気づけようと、踊りを収録したビデオレターを作り、宮城県気仙沼市の小学校へ送る。
 被爆後、現在の基町小の校区には、多くの被爆者がバラックを建てて身を寄せた。公営住宅が整備されるとともに、小学校建設を求める住民の声が高まり、72年に基町小は開校。周辺の4小学校に通っていた2〜4年と新1年生の352人でスタートした。創立40周年を迎える今年度は、125人が学ぶ。
 3月の震災後、基町小の児童は気仙沼市の小学生と、福島第1原発の事故で住民が避難を強いられている福島県飯舘村に、折り鶴と励ましの手紙を送った。気仙沼市の小学校からは手紙や電話があり、交流が始まった。
 基町小の子どもたちは、運動会恒例の「基町ソーラン」に、今年は「復興」への思いを込めることにした。地域の世話役の徳弘親利さん(69)から、プレハブ校舎で学び、地域住民が不要になった遊具をもらってきて校庭に据え付けた開校当時の様子や、被爆しながらも生きたエノキを児童と住民が大切に守った歴史などを聞いた。
 折り鶴を届けてくれたNPO法人「ANT−Hiroshima」代表の渡部朋子さん(57)には被災地の様子を教えてもらった。漫画「はだしのゲン」の作者、中沢啓治さん(72)を学校に招き、原爆に打ちのめされながら立ち上がって「ゲン」を描いた半生を聞いた。「麦のように何度踏まれてもたくましく育ってほしい」との思いを託された。
 3週間にわたる練習で真っ黒に日焼けした子どもたちは、「戦災復興事業に終止符を打つ」と建てられた市営住宅を背に約20分間、汗びっしょりになって踊った。60年から基町に住む自営業の新田孝志さん(74)は「一生懸命に踊る子どもたちから元気をもらった」と目を細めた。祖母が被爆した6年の山口直樹君(11)は「東北の人たちが、早くまちを直してほしいという気持ちを込めた。思いは届いたと思う」と息を切らせた。【樋口岳大】(随時掲載します)

5月31日朝刊

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 民主党県連は29日に南区で開いた定期大会で、三谷光男衆院議員(広島5区)を県連代表に再選した。県選出国会議員や地方議員、党員ら約200人が出席。三谷代表は統一地方選挙の結果について、「政権政党として躍進目指して戦ったが、結果は現状維持。目的を果たせず、心からおわびしたい」と陳謝。その後、マニフェスト見直しや地域に根差した政策充実などを盛り込んだ1年間の活動方針を承認した。
 三谷代表は「東日本大震災からの復興と原発事故の収束に向けて、民主党が一致団結して全力で取り組み、苦難を乗り越えることが国民が一番望んでいることだと思う」と話した。【矢追健介】

5月31日朝刊

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 ◇多くの声を/広島から脱原発を
 広島市の松井一実市長は30日、初めての「平和宣言」を作成するに当たり、被爆体験を公募することを明らかにした。新しい平和宣言をどう作り上げるか。被爆者らに評価や提案などを聞いた。
 県被団協の金子一士理事長(85)は「平和宣言に被爆者の声を盛り込むべきだと思っていた。多くの被爆者の声を聞いて作らなくては、本当の宣言にならない」と話す。市民の核兵器廃絶への関心の低下を懸念し、「政府を動かすため、美辞麗句を並べるのではなく、市民、国民を奮い立たせる平和宣言にしてほしい」と期待した。
 漫画「はだしのゲン」の作者、中沢啓治さん(72)は「被爆者の声を入れるのは良いが、日本が真珠湾攻撃をしたという戦争の反省が抜け落ちると白けたものになってしまう。自らの過去を問うた上で、地球上から核兵器をなくし、戦争のない世界の実現を腹の底から訴えてほしい」と注文した。「核兵器のない世界を目指す」と宣言する一方、臨界前や新たな核実験を繰り返す米国には「矛盾をついていかなくちゃいけない」と話した。
 米国でも被爆証言をしている岡田恵美子さん(74)=東区=は「被爆者は同情してもらうために話しているのではない。世界中の人に『核を持っても平和にならない』ということを知ってもらい、皆の問題と訴える宣言にしないと、募集する意味はない」。福島第1原発事故に絡み、「宣言で『脱原発』にしっかり触れてほしい。ヒロシマが黙っていてはいけない」と訴えた。
 被爆体験を紙芝居にして子どもたちに読み聞かせている木村秀男さん(78)=西区=は「被爆の実相は、体験した被爆者が一番分かっている。いかに核爆弾が人類を不幸にするかを切実に訴えたい」と応募に意欲を見せた。松井市長には「被爆者の願いを次世代に残し、取り次いでいくような平和宣言にしてほしい」と注文した。
 海外の被爆者も応募できることについて、被爆者で「韓国の原爆被害者を救援する市民の会」広島支部長の豊永恵三郎さん(75)=安芸区=は「非常に良いことだ」と評価。「海外の被爆者は、日本政府からの医療費助成に上限があるなど、国内の被爆者と比べ差別的な扱いを受けている。在外被爆者が持つ特別な思いを宣言に入れてほしい」と語った。広島市が応募書類を海外の被爆者団体に送るなどして、積極的に呼びかけるよう求めた。
 被爆2世で「原発はごめんだヒロシマ市民の会」代表の木原省治さん(62)=佐伯区=は「広島と同じ放射能の痛みを感じている福島に、思いをはせる気持ちを宣言に盛り込んでもらいたい。それが原発に頼らないエネルギー政策への転換につながるし、そうでなければ広島の存在意義がなくなってしまう」と話した。【樋口岳大、加藤小夜、寺岡俊】

5月31日朝刊

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