シャンデリアはきらびやかな照明器具
シャンデリアはまさに、ろうそくや宝石を模したような電球から成り立っている照明器具です。きらびやかなデザインが多いのが特徴ですが、使われている電球は白熱電球を模したものが多く、幻想的な照明を放っています。しかし私から見れば、こうしたきらびやかなデザインと幻想的な明るさをはなつシャンデリアが似合うのは、迎賓館などのイベントホールや高級レストラン、高級ホテルのロビー程度と思っています。
シャンデリアが家庭にある家ってありますか。お城のダンスパーティーが開かれる広間に下がっているイメージです。我が家の散らかったリビングにはとてもシャンデリアのイメージはありません。しかしあのシャンデリアって掃除が大変そうですね。細かい作りになっていますからホコリも付きやすいのではないでしょうか。こんな考えからして私は貧乏人って感じです。
（CNN） 「永遠の都」と呼ばれたローマが大地震で壊滅する――。インターネットで数カ月前からそんなうわさが広まり、地震当日とされた11日には店を閉める商店やローマから脱出する市民が相次いだ。
きっかけは、1979年に死去した地震学者のラファエル・ベンダンディ氏が、2011年5月11日に大地震が起きると「予言」していたことだった。
日本での大地震発生や、夜明け前に惑星が直列する現象が同日起きたことも重なって、ローマ市民の間にはパニックが広がり、半分近い商店が店を閉めた地域もあった。
結局、予想されたような大地震は来なかったが、それでも一部住民は万が一に備えて避難した。学校では多くの生徒や児童が欠席し、警察によると道路はローマから脱出する車で普段よりも混雑が激しくなった。
ベンダンディ氏は、惑星の直列によって地球の重力に変化が生じ、大地震が起きるとの説を唱えた。しかし国家地球物理学・火山学研究所の専門家は「惑星直列の力は、地震を引き起こす地球のプレートの構造的な力に比べればまったく問題にならない。前世紀に起きた大地震のうち惑星直列によって引き起こされたものは1つもない」とベンダンディ氏の説を一蹴した。
同研究所が不安を鎮めるために開いた説明会には1000人以上が詰めかけた。11日に超音波検診の予約を入れているのだが、変更した方がいいかと質問する女性も。答えはもちろん、変更する必要はない、だった。
アレマンノ市長も予言に科学的根拠はないとして、市民に平静を呼び掛けている。
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韓国の食品物価と根源物価（一時的な外部の影響による物価変動が大きい品目を除いた物価）の上昇率が先進国に比べて特に高いことが明らかになった。
現代（ヒョンデ）経済研究院が１１日に出した報告書「経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）のうち国内物価が高い理由」によると、２０００−２０１０年の韓国の食品物価指数平均上昇率は４．４％だった。
これはＯＥＣＤの平均２．８％、主要７ケ国（Ｇ７＝米国・英国・フランス・ドイツ・イタリア・カナダ・日本）の平均２．１％を大きく上回る数値。同じ期間、根源物価の上昇率も平均２．６％と、ＯＥＣＤ平均（２．３％）やＧ７平均（１．７％）より高かった。
これに伴い韓国の平均消費者物価（ＣＰＩ）上昇率はＯＥＣＤ平均（２．７％）、Ｇ７平均（１．９％）を上回る３．１％となった。
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こどもの日の５日午後、ソウル・東大門（トンデムン）のショッピングモール「ケレスター」７階。半分ほど空いているフロアは足音が聞こえるほど静かだった。高校生３人がエレベーターから降り、「ここではないみたい。寒々しい」と話して背を向けた。韓服屋の店員は昼寝をしており、隅の女性服売り場は主人が２０分以上席を外していた。
地上２３階地下６階のこのビルのうち、“生きている”フロアは６階と７階、そして結婚式場がある１３階だけだ。残りのフロアの出入口には「立入禁止」や「修理中」の札がかけられている。かつてここが東大門商圏を代表するショッピングモール「居平（コピョン）フレヤタウン」だったことを示す痕跡はどこにもなかった。今月２日にはこのショッピングモールの賃借人連合委員会議長を務めたペ・グァンソン氏が拘束起訴された。建物所有権を担保に融資を受ける過程で１８０億ウォンを横領し、賃借人らに渡す保証金５億７０００万ウォン余りを流用した容疑だった。その間ここではどんなことがあったのだろうか。
居平フレヤタウンが１９９５年に東大門初のショッピングモールとしてオープンした時、１坪余りのブースの分譲価格は５５００万ウォンだった。１１年間ここで食堂を営業したユン・ジンセさんは、「当時は南大門（ナムデムン）から商圏が移動してきた時でお金を掻き集めた」と振り返った。しかし良い時期は２年も続かなかった。１９９８年の通貨危機で居平建設が不渡りを出し、建物は所有権訴訟に巻き込まれた。保証金の返還が受けられなくなった商人らは賃借人連合委員会を構成して自治運営に入った。商人のうち１人のペ・グァンソン氏が議長に選出された。８年間の訴訟の末に裁判所は２００６年、賃借人らの所有権を確認した。
ペ氏は２００７年、「保証金を受け取るにはショッピングモールを活性化する方法しかない」として、「新規法人に所有権を渡せばショッピングモールを再生し保証金を受け取れるようにする」と商人らを説得した。彼は所有権を渡した商人らに保証金の３０％を現金で払い、残りは３年以内に渡すと約束した。ペ氏は所有権を担保に銀行から３２００億ウォンの融資を受け、ショッピングモールはリモデリング後の２００８年に「ケレスター」として再スタートを切った。
しかしその間に東大門は変わっていた。斗山（トゥサン）タワーやミリオレなど２０を超えるショッピングモールができた。ケレスターの商人らの収益性は悪化していった。こうした渦中にペ氏の詐欺行為まで明らかになり、商人らは虚脱感から抜け出せずにいる。現在建物は債権者の慶南（キョンナム）銀行により公売に移された状態だ。賃借人２６００人余りが返してもらうことができない保証金は１２５０億ウォン。商人らは「建物が売れるといっても根抵当順位４番のわれわれに戻ってくる分はない」として公売に反対している。
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